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【2025年版】フォーム営業ツールおすすめ10選。比較ポイントと注意点もご紹介。

本記事では、フォーム営業ツールについて、導入前に知っておくべき注意点や、失敗しないための比較ポイント、おすすめのサービスについて解説します。

 

フォーム営業ツールとは?

フォーム営業ツールは、企業のホームページに設置されているお問い合わせフォームを活用し、営業メールを自動で送信するツールです。自社で保有するターゲットリストをツールにアップロードしたり、ツールが保有する企業リストから送信先を選定・活用したりして、営業メールを自動で送信します。

手作業で1社ずつフォームに入力する手間を大幅に削減でき、営業活動の効率を劇的に向上させます。

リスト取得機能のあるツールが多い

日本にはどのくらいの数の会社がある?

そもそも日本にはどのくらいの数の会社があるのでしょうか?

『中小企業白書/小規模企業白書 2025年度(中小企業庁)』における「付属統計資料」を参考とすると、日本の会社の数は約340万社(者)あります。この数字には会社以外の法人や農林漁業(一次産業)は含まれていません。一般的には、この数値が日本の企業数として語られていることが多い印象です。

会社と個人事業主の数

小規模企業

それ以外の中小企業

大企業

合計

①会社

1,331,783

414,757

10,150

1,756,690

②個人事業主

1,521,573

96,778

214

1,618,565

①+②

2,853,356

511,535

10,364

3,375,255

出典:『中小企業白書/小規模企業白書 2025年度(中小企業庁)』における「付属統計資料」https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/2025/PDF/chusho.html

ホームページを持っている企業は約84万社程度

フォーム営業は、企業のホームページに設置されているお問い合わせフォームを活用する営業手法です。そのため、営業したい企業がそもそもホームページを持っている必要があります。日本の会社約340万社(者)のうち、どの程度がホームページを保有しているのでしょうか?

2024年(令和6年)に総務省によって行われた通信利用動向調査(企業編)によると、自社のホームページを開設している企業の割合は93.2%とされています。しかしながら、この調査は従業員が100名以上の企業を対象としているため、ほとんどの企業がホームページを保有しているのも納得です。

それでは中小企業のホームページ保有率はどれくらいなのでしょうか?

2023年(令和5年)にアイ・モバイル株式会社が行った調査によると、対象となった中小企業6744社のうちホームページを開設している企業は全体の48.5%だったということが分かっています。

つまり日本の企業数は約340万社(者)のうち、約84万社程度がホームページを保有していることになります。

フォーム営業ツールのリスト取得機能で取得できるリストは各社によって様々です。上記で説明したホームページを保有する企業のリストのみの場合もあれば、ホームページがない企業のリストも提供している場合があります。フォーム営業ツールを利用する際はリスト取得機能で提供されるリストの種類にも注意が必要です。

フォーム営業ツール比較の6つのポイントと注意点

フォーム営業を行う際は、以下の6つのポイントに特に注意が必要です。

1.営業リストにホームページ情報が含まれているか

前述の通り、フォーム営業はホームページのある企業が対象です。リスト取得機能がある場合にはどのようなリストなのかしっかり調査しましょう。ホームページのない企業がリストに含まれる場合、テレアポ等で二次利用できる半面、フォーム営業はできないので、注意が必要です。

また、リスト取得機能のフィルタリング機能は、ツールの利便性を大きく左右します。業種、地域、従業員数、売上高といった詳細な条件で企業を絞り込めるかどうかも重要です。

2.自動送信成功率

ホームページがあり、問い合わせフォームがある企業リストを準備したとしても、自動送信成功率が100%になることはあり得ません。フォーム営業ツールの送信成功率は、利用するツールや送信先の企業のシステム環境によっても大きく異なります。送信先のフォームのHTML構造が複雑だったり、セキュリティ対策が厳重だったりすると、ツールが正確に情報を入力できず、送信が失敗することがあります。ツールの安定性を見極めるためにも、送信成功率は比較の際に重要な指標となります。

3.営業禁止ワードの検知、NG企業の登録

問い合わせフォームに「営業目的での利用はご遠慮ください」といった注意書きを明記してあることがあります。こうした企業にメールを送ると、クレームや自社の信用低下につながります。最近のツールの中には、AIがこれらの営業禁止文言を自動で読み取り、送信リストから除外する機能を備えているものもありますので、比較する際にはこういった機能があるかも確認しましょう。また、自社の既存顧客や過去にクレームになった企業をNGリストに登録できる機能は、効率的な営業活動に不可欠です。

4.メール配信機能の有無

企業によってはホームページはあってもお問い合わせフォームを設置せず、直接お問い合わせ用のメールアドレスが記載してある場合もあります。そんな企業には、メールアドレスも自動検知して問い合わせを行うツールを使うことで対応可能です。

5.その他付加機能

基本の送信機能以外に、以下のような便利な機能を持つツールもあります。

効果測定・レポート機能

送信数、クリック率、返信率などを自動で集計し、レポートとして確認できる機能です。営業活動のPDCAを回す上で非常に役立ちます。

トラッキング機能

クリック企業の把握や、ホームページ訪問後の行動ログの確認ができる場合があります。

A/Bテスト機能

複数の営業文面を用意し、どちらがより高い反響を得られるかを検証できる機能です。

SFA/CRM連携

フォーム営業で得た見込み客情報を、自社の顧客管理システムと連携できる機能です。顧客情報の管理を一元化し、その後の営業プロセスを円滑に進められます。

6.サポート体制

ツールに不具合が生じた場合や、操作方法に迷った際に、電話やメール、チャットなどで迅速なサポートを受けられるかも重要なポイントです。また、営業文章の添削を行ってくれるサービスもあります。特に初めてツールを導入する場合、手厚いサポート体制は安心につながります。

フォーム営業ツール 比較10選

ここからは、おすすめのフォーム営業ツールを厳選してご紹介します。各ツールの特徴や料金体系を比較し、自社に最適なツールを見つける参考にしてください。

1.GeAIne(ジーン)

出典:https://the.geaine2.jp/

ホームページのある企業のリスト約69万社から、基本的な住所・資本金・業種など150種類以上の項目から営業リストを取得できます。また、自動送信成功実績のある企業に絞り込むことも可能で、送信成功率をUPします。問い合わせフォームがない企業にはメール配信が可能です。また、問い合わせフォーム周辺に「営業お断り」などの文言がある場合、自動で検出し送信を回避できる機能も搭載されています。

料金

月額4万円~ ※詳細はお問い合わせください。

サポート

あり

2.コンタクトジーニアス

出典:https://comm-marketing.com/contact-genius/

飲食、採用、不動産、広報系など幅広い業界の約50万件の企業リストを保持しており、その中から様々な条件で独自の営業リストを作成できます。問い合わせフォームのないところにも手動送信可能です。

料金

月額5万円~ ※新規お申込み停止中(2025年9月現在)

サポート

記載なし

3.リスターズフォームEX

出典:https://db.lister.jp/ex

営業リストの提供もしており、200万社のデータベースから毎月2万5千件ダウンロードが可能で、送信成功率は30~50%程度です。reCAPTCHA認証を突破可能なのも特徴の一つです。

料金

月額4.5万円~ ※詳細はお問い合わせください。

サポート

記載なし

4.問い合わせにょーる

出典:https://www.navit-j.com/service/senhor/

依頼方法はいたって簡単で、専用サイトに投稿したい「エリア」「業種」や、返信先となる自社の「メールアドレス」などを入力するだけ。送信件数に応じた従量課金のため、コストを試算しやすいのも特徴です。

料金

不明 ※詳細はお問い合わせください。

サポート

記載なし

5.ホットアプローチ

出典:https://www.hammock.jp/hap/

国税庁や経済産業省などの公的機関の情報を基にした、480万社以上の企業データベースを活用し、業種や地域などの詳細な条件でターゲット企業を絞り込めます。また、業種や目的に応じた営業文面のテンプレートが用意されており、各企業に合わせたカスタマイズも容易に行えるのも特長の一つです。

料金

月額4万円~ ※詳細はお問い合わせください。

サポート

記載なし

6.リードダイナミクス

出典:https://lead-dynamics.com/#top

AIが多様な問い合わせフォームの構造を学習できるため、約60%〜80%の送信成功率を実現しています。また、問い合わせフォーム周辺に「営業お断り」などの文言がある場合、AIが自動で検出し送信を回避できる機能も搭載されています。

料金

月額3.9万円~ ※詳細はお問い合わせください。リスト作成は別会社との契約・別途費用が発生します。

サポート

記載なし

7.Knockbot

出典:https://www.knockbot.jp/

従量課金で、配信単価は業界最安の5円〜(税別)。営業リストはリスト販売サービス「KnockList(ノックリスト)」より、Knockbotの企業データベースを1件5円(税別)でご購入いただけます。リストは全国100万件の法人・事業者の中から、キーワード・業種・資本金・従業員数・都道府県等の条件で絞り込みも可能です。コストを抑えながらスモールスタートでフォーム営業を試したいと考える企業に最適です。

料金

5~15円/通 ※詳細はお問い合わせください。

サポート

記載なし

8.ULTRA FORM

出典:https://code-company.co.jp/ultraform/

お問い合わせフォームへの入力業務を効率化するツールです。「氏名」「住所」「会社名」等の問い合わせフォームに入力したい項目を事前設定することで、送信したい企業の問い合わせページを開き、自動入力ボタンをクリックするとフォームの項目が入力されます。料金体系も従量課金制とサブスクリプション制とあります。

料金

月額固定費14,700円+5.5円/回 、サブスクリプション29,700円~/月 ※詳細はお問い合わせください。

サポート

あり

9.HIROGARU

出典:https://hirogaru.jp/

約28万社の法人問い合わせフォームリストを利用でき、完全自動送信、途中までの入力を自動化した手動送信を自由に選択できます。最低1か月、月額7,800円~と業界再安価で提供しており、まずはお試しでという方におすすめのサービスです。

料金

月額7,800円~ ※詳細はお問い合わせください。

サポート

一部有料

10.FutureSearch

出典:https://www.future-search.jp/

ツールというよりは代行サービスに近いです。その手軽さから多くの企業に選ばれています。また、フォーム営業以外にもインテントデータを活用したリスト作成サービスや、企業のリリース情報一括収集サービスなどもあります。

料金

月額4.95万円~ (リスト作成のみは月額1.65万円)※詳細はお問い合わせください。

サポート

あり

まとめ

昨今テレアポ、訪問営業だけでは商談獲得が難しくなってきています。フォーム営業ツールを導入することで、新たな営業販路の獲得が期待できるでしょう。

フォーム営業ツールを比較する際のポイント
  1. 営業リストにホームページ情報はあるかどうか
  2. 自動送信成功率
  3. 営業禁止ワードの検知、NG企業の登録
  4. メール配信機能の有無
  5. 効果測定やトラッキング機能などの付随機能
  6. サポート体制

まずは、自社の営業先がホームページを持っている企業が多いのか、フォーム営業が向いている業界なのかを調査し、本記事で紹介した機能を参考にフォーム営業ツールの導入を検討してみてください。

フォーム営業ツールの導入をご検討中の方はお気軽にご相談ください。

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この記事を書いた人

a.kusanagi
a.kusanagi

エッジテクノロジー株式会社AIプロダクト事業部マーケティング担当。営業ノウハウをわかりやすく記事にまとめてお届けします。

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