フォームマーケティングとは？導入のメリット・リスクからツール・代行の比較ポイントまで解説

高い効果が期待できるフォームマーケティングですが、これを手動で行うことは、大量送信するには非効率であり現実的ではありません。だからこそ、運用を始めるにあたり、「自動化ツールを使うか」、それとも「専門の代行会社に委託するか」という最初の判断が重要です。

この記事では、フォームマーケティマーケティングのメリットと注意点を紹介しつつ、具体的なおすすめの自動化ツールと代行サービスをいくつかご紹介いたします。

　

フォームマーケティングとは？

フォームマーケティングとは、企業のウェブサイトに設置された「お問い合わせフォーム」を利用して営業文章を送る手法のことです。フォーム営業とも呼びます。面識のない企業に対して自社の商品やサービスを効率よく営業できるのが特徴です。

フォームマーケティングを実施するには、企業のウェブサイトに「お問い合わせフォーム」があることが必須です。そのため基本的にはBtoB向けの営業手法と言えます。営業対象が個人であるBtoCビジネスには不向きな営業手法と言えるでしょう。

反応率や効果を高めるためのポイントの詳細についてはこちらの記事をご覧ください。

「フォーム営業の反応率はどれくらい？返信率を劇的に上げる3つのコツ」

メリット

フォームマーケティングは、既存の営業手法にはない独自の優位性を持っており、BtoBのアポ獲得において強力な営業手段となります。

問い合わせフォームさえあればアプローチが可能なので、リード情報がない新規企業の開拓が可能です。

問い合わせフォームからのメッセージは、一般的な営業メールとは異なり、企業の「重要度の高い連絡」として扱われるため、迷惑メールに振り分けられることが極めて少なく、担当者のメールボックスに直接届く可能性が高いです。この高い閲覧率が、確度の高いリード獲得につながる土台となります。

デメリット

フォームマーケティングには大きなメリットがある一方で、運用方法によっては効率が落ちたり、クレームリスクにつながったりする側面もあります。

フォームマーケティングは、個別の企業の問い合わせフォームにメッセージ内容や必要事項を一つずつ入力し、送信する必要があります。これを手動で行う場合、1件あたりの工数がかかりすぎるため、数千件規模の大量アプローチは現実的ではありません。

不適切な内容や、ターゲットを絞り込まない無差別な送信は、企業からのクレームにつながるリスクがあります。クレームが放置されたり、再度送信されたりすると、企業のイメージ低下や信用失墜に直結するため、運用において細心の注意と徹底した管理が求められます。

手動送信だと送信後のメッセージが「読まれたかどうか」を正確に把握することが難しいです。そのため、フォームマーケティングの効果を検証し、PDCAサイクルを回すためには、返信率やアポ獲得率を主指標とし、文面やターゲットリストの質を分析する工夫が必要になります。

このような非効率性、クレームリスクを解決するためにも、ツール導入や代行サービスの検討が不可欠です。

注意点：法的リスクとクレーム対策【特定電子メール法】

大きなメリットがあるフォームマーケティングですが、やり方を間違えると、会社の信用を大きく失うリスクがあります。

特定電子メール法に触れるリスクと対処法

フォームマーケティングを行う上で、一番気をつけたいのが「法律的なリスク」と「クレームリスク」です。

特定電子メール法（特電法）の注意点

参考：https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_transaction/specifed_email/

「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」（特電法）は、営利目的の広告・宣伝のための電子メール（迷惑メール）を規制する法律です。相手の同意なしに、一方的に広告・宣伝メールを送るのを原則禁止し、送信者情報の表示や受信拒否の通知手段の提供を義務付けています。

フォームマーケティングの解釈

フォームマーケティングは、技術的にはメールではない（フォームの仕組みを使ったデータ送信）という解釈が一般的です。ただ、実質は広告宣伝なので、配信停止依頼が来た場合は送信を控えるようにしましょう。

【重要対応】オプトアウト（配信停止）の明記

最も安全に運用するなら、送信メッセージの中に「これ以上の情報が必要ない場合は、こちらにご連絡ください」といった、明確な送信停止（オプトアウト）の方法を必ず書いておくことをおすすめします。

NG企業（クレーム企業）の徹底した管理

法律を守る以前に、会社の信頼を守るために欠かせないのが、NG企業（ブラックリスト）の管理です。

NG企業管理の必要性

フォームマーケティングは閲覧率が高いからこそ、「営業メールは送らないで」「送信を止めてほしい」という明確なクレームが来た場合、それに対して迅速かつ永久に対応しなければなりません。

もし、送信停止を依頼された会社にまた営業メールを送ってしまうと、会社のイメージは大きくダウンしクレームが発生したり、最悪の場合、訴訟問題に発展したりするリスクすらあります。

具体的なNG企業の管理方法

1. 即時除外：送信停止依頼があった企業は、すぐに営業リストから外して、二度とアプローチしないようNGリストに追加します。
2. 共有データベース：担当者個人ではなく、部署全体、またはツール自体にNGリストを共有・蓄積する仕組みを作りましょう。
3. 自動除外機能の活用： ツールを使う場合は、NGリストに登録された企業への送信を自動でブロックする機能があるかを確認し、設定を徹底してください。

NGリストの管理は、フォームマーケティングを継続する上での「最重要課題」です。企業間の信頼関係を守るための最低限の運用ルールとして、必ず守りましょう。

フォームマーケティングの自動化ツールと代行サービスを徹底比較

フォームマーケティングを始めるなら、「手動で多くの企業にアプローチするのは非効率」という大前提に立って、「ツール導入による自社運用」と「代行サービスによる外部委託」のどちらを選ぶかが最初の大きな分かれ道です。

この判断は、予算、自社のリソース（使える人手）、ノウハウの3つのポイントで決まります。

それぞれの運用形態を「費用」「運用」「ノウハウ」の観点から比較し、最適な選択肢を見極めましょう。

費用についてツールと代行で比較

自動化ツールでは一度に大量送信が可能です。一方、代行サービスは手動で送るため一度に送れる送信数は少ないものの、ツールでは自動送信できない問い合わせフォームにも送れます。

	ツール導入（自社運用）	代行サービス（外部委託）
料金体系	初期費用＋月額定額制が基本です。	成果報酬型、従量課金制、月額固定と様々。
特徴	自動で大量に送信可能。 多ければ多いほど一件単価が安くなる。 ただし、自動送信ができない企業もある。	手動のため送信数は少ない。 一件単価は高いが、送信成功率は高い。

運用についてツールと代行で比較

自動化ツールでは文面作成、リスト作成、NG管理、分析などをサポートする機能があるため運用にかかる工数が削減できます。一方、代行サービスでは丸投げできるものもあれば、NG企業リストなどあらかじめ準備が必要なものもありますが一度依頼してしまえば運用に工数はかかりません。ただし、修正が必要な場合は都度連絡が必要になるので柔軟性・コントロールが難しい場合があります。

	ツール導入（自社運用）	代行サービス（外部委託）
工数負担	文面作成、リスト作成、NG管理、分析などの運用工数が削減できます。	リスト作成、文面作成、送信作業、クレーム対応などあらかじめ依頼する必要があります。
柔軟性 コントロール	リスト作成、営業文章の改善、送信タイミングなど自社で柔軟に調整でき、コントロールが容易です。	外部委託のため、急な戦略変更や文面修正の自由度が低い場合があります。

ノウハウについてツールと代行で比較

代行サービスは過去の実績に基づいた専門知識を保有しているため結果が出るのが早い傾向にあります。自動化ツールでは一から自分たちで試行錯誤しなければならないため結果が出るのは遅いですが、成功体験を積めば自社にノウハウ知識が蓄積されていきます。

	ツール導入（自社運用）	代行サービス（外部委託）
ノウハウ蓄積	A/Bテストや分析結果がすべて社内に残り、ノウハウが資産として蓄積されます。	依頼終了後、ノウハウが自社に蓄積されないため、再度ゼロから運用を始めるリスクがあります。
即効性 専門性	成功パターンを確立するまでに時間がかかります。	過去の実績に基づいた質の高い文面とリストをすぐに利用できるため、成果が出るのが早い傾向にあります。

自動化ツールと代行サービスを選ぶための判断基準まとめ

上記で説明した予算、自社のリソース（使える人手）、ノウハウの3つの比較ポイントをもとに自分の会社・サービスは自動化ツールがいいのか代行サービスを利用するのか判断しましょう。

	向いている企業	判断基準となる軸
ツール導入 （自社運用）	ターゲットが広く大量に送信したい企業向け。 運用工数を削減しつつ ノウハウを自社で蓄積したい場合。	大量送信 ノウハウ蓄積重視
代行サービス （外部委託）	ターゲットを絞って少量のリストに送信したい企業向け。 専門家のノウハウを利用し、他の営業活動に集中したい場合。	ターゲットが狭い 工数削減重視

おすすめのフォームマーケティングツール5選

より詳しいツールの比較ポイントはこちらの記事をご覧ください。ここでは抜粋しておすすめのフォームマーケティングツールを5つご紹介いたします。

【2025年版】フォーム営業ツールおすすめ10選。比較ポイントと注意点もご紹介。

１．GeAIne (ジーン)

出典：https://the.geaine2.jp/

ホームページのある企業のリスト約69万社から、基本的な住所・資本金・業種など150種類以上の項目から営業リストを取得できます。また、自動送信成功実績のある企業に絞り込むことも可能で、送信成功率をUPします。問い合わせフォームがない企業にはメール配信が可能です。また、問い合わせフォーム周辺に「営業お断り」などの文言がある場合、自動で検出し送信を回避できる機能も搭載されています。

料金	月額4万円～　※詳細はお問い合わせください。
サポート	あり

２．コンタクトジーニアス

出典：https://comm-marketing.com/contact-genius/

飲食、採用、不動産、広報系など幅広い業界の約50万件の企業リストを保持しており、その中から様々な条件で独自の営業リストを作成できます。問い合わせフォームのないところにも手動送信可能です。

料金	月額5万円～　※詳細はお問い合わせください。
サポート	記載なし

３．リスターズフォームEX

出典：https://db.lister.jp/ex

営業リストの提供もしており、200万社のデータベースから毎月2万5千件ダウンロードが可能で、送信成功率は30~50%程度です。reCAPTCHA認証を突破可能なのも特徴の一つです。

料金	月額4.5万円～　※詳細はお問い合わせください。
サポート	記載なし

４．問い合わせにょーる

出典：https://www.navit-j.com/service/senhor/

依頼方法はいたって簡単で、専用サイトに投稿したい「エリア」「業種」や、返信先となる自社の「メールアドレス」などを入力するだけ。送信件数に応じた従量課金のため、コストを試算しやすいのも特徴です。

料金	不明　※詳細はお問い合わせください。
サポート	不明

５． ホットアプローチ

出典：https://www.hammock.jp/hap/

国税庁や経済産業省などの公的機関の情報を基にした、480万社以上の企業データベースを活用し、業種や地域などの詳細な条件でターゲット企業を絞り込めます。また、業種や目的に応じた営業文面のテンプレートが用意されており、各企業に合わせたカスタマイズも容易に行えるのも特長の一つです。

料金	月額4万円～　※詳細はお問い合わせください。
サポート	記載なし

おすすめのフォームマーケティング代行サービス5選

１．株式会社アイランド・ブレイン

出典：https://eigyo-daiko.jp/

導入企業4,000社・2004年の設立以来、企業の様々な営業課題を解決してきたプロ集団によるサービス。リスト作成費用は完全無料＆取得件数は無制限で何度でもリスト作成を依頼することが可能です。全国100施設以上の就労支援施設と提携することで、「全ての工程を人が行う」ということを可能にしています。

料金形態	従量課金制
料金	送信単価　20円／件　※詳細はお問い合わせください。

２．SakuSaku

出典：https://dream-up.co.jp/sakusaku/

文面作成やリスト作成を完全オーダーメイドで実施。無制限のチャットサポートに加えて、定例の戦略会議を行いPDCAを回し、高い反響率を目指しています。

料金形態	従量課金制
料金	送信単価　60円～／件　※詳細はお問い合わせください。

３．Jobs

出典：https://jobs-tokyo.com/form-sales/

100万社以上の法人リストを保有しいて、都道府県や設立年度など柔軟な条件指定が可能です。また求人サイトやプレスリリースなど、各種媒体からオリジナルリストを作成することも可能です。

文章内に記載したURLを「どの企業がクリックしたのか」を特定することが可能で、お問い合わせまでは至らなかったものの見込み度の高い企業の特定することができます。

料金形態	従量課金制
料金	送信単価　15円～／件　※詳細はお問い合わせください。

４．株式会社ファーストストラテジー

出典：https://faxdm.jp/maildm/mailform/

約30万件の問合せフォームデータベースからご希望の「業種や地域」に送信が行えるサービスです。業種は290の中分類、約7,000の小分類から、地域は47都道府県から選択できるため、的確なターゲティングでリスト作成が可能です。

料金形態	従量課金制
料金	送信単価　40円～／件　※詳細はお問い合わせください。

５．datais Form

出典：https://datais.co.jp/form

全国540万社超のデータベースを活用し、リスト作成からフォーム送付まで対応しています。「既存顧客や過去アプローチ先を送付対象から除く」など、既存顧客や営業NG先などへの送付防止対策も可能です。

料金形態	従量課金制
料金	送信単価　30円～／件　※詳細はお問い合わせください。

まとめ

昨今テレアポ、訪問営業だけではアポ獲得が難しくなってきています。フォームマーケティングを導入することで、新たな営業販路の獲得が期待できます。

フォームマーケティングを始める前に、まずは自社のリソース（使える人手）、予算、ノウハウの3つの比較ポイントをもとに自分の会社・サービスは自動化ツールがいいのか代行サービスを利用するのがいいのか検討してみてください。

	向いている企業	判断基準となる軸
ツール導入 （自社運用）	ターゲットが広く大量に送信したい企業向け。 運用工数を削減しつつ ノウハウを自社で蓄積したい場合。	大量送信 ノウハウ蓄積重視
代行サービス （外部委託）	ターゲットを絞って少量のリストに送信したい企業向け。 専門家のノウハウを利用し、他の営業活動に集中したい場合。	ターゲットが狭い 工数削減重視

フォームマーケティングの導入をご検討中の方はお気軽にご相談ください。

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